100. 役職段階別加算割合(その４)

　教(二)(三)の役職段階別加算割合について、別の角度から再確認してみよう。いわゆる格合わせ方式によって行(一)と比較した場合、どのような姿になるのであろうか。

　＜教(二)２級と行(一)の役職段階別加算割合の格合わせ＞
　　　大卒経験　　 教(二)（間引き前）　　加算割合　　行(一)　　　加算割合
　　　０～11年　　　２－２～11（２～13）　　　０％　　　　２級～６級　 ０～10％
　　　12～29年　　 ２－12～28（14～31）　５％　　　　７級～８級　10～15％
　　　30年～　　　　２－29～33（32～36）　10％　　　 ８級　　　　　15％
　＜教(二)３級・４級と行(一)の役職段階別加算割合の格合わせ＞
　　　教(二)　　　加算割合　　行(一)　　　加算割合
　　　３級　　　　　 10％　　　　８級～９級　　15％
　　　４級　　　　　 15％　　　　10級　　　　　 20％
　　　４級（特大）　20％　　　　10級　　　　　 20％
　＜教(三)２級と行(一)の役職段階別加算割合の格合わせ＞
　　　大卒経験　　 教(三)（間引き前）　　加算割合　　　行(一)　　　 加算割合
　　　０～11年　　　２－５～14（２～16）　　　０％　　　　２級～６級　 ０～10％
　　　12～29年　　 ２－15～31（17～34）　 ５％　　　 ７級　　　　　 10％
　　　30年～　　　　２－32～36（35～39）　10％　　　 ７級　　　　　10％
　＜教(三)３級・４級と行(一)の役職段階別加算割合の格合わせ＞
　　　教(三)　　　加算割合　　行(一)　　　加算割合
　　　３級　　　　　 10％　　　　６級～９級　 10～15％
　　　４級　　　　　 15％　　　　９級　　　　　 15％
　　　４級（特大）　20％　　　　９級　　　　　 15％

　こうして見ると、やはりワンランク落ちということが分かる。ただ、俸給表の格合わせでは、行(一)８級以上の俸給水準になると教(二)が教(三)より１級高く設定されているのに対して、役職段階別加算割合では、教(二)と教(三)は経験年数や級が上がっても同じ割合を原則としており、そのため行(一)との関係では微妙な違いが出ているようである。しかし、賞与を「職責の大きさ×勤務実績」を基礎として支給すべきものであると考えるならば、職責の大きさを表すのは期末手当及び勤勉手当の基礎額であるから、教(二)と教(三)の均衡を考慮しようとする場合には、役職段階別加算の割合ではなく、その加算割合が反映した手当基礎額によって行うべきなのであろう。つまり、ここで行った分析は、やはり、額としての水準を比較すべきなのに、率としての水準を単純に対比させたために生じた違いと言えそうである。