189.古書散歩（その４）＝『教職員の給与』

　前回、高等学校等の教諭の給料と小中学校等の教諭の給料とでは、最高到達級が違うことを取り上げたが、別の観点から、両者の水準差を説明している本がある。それは、この学習ノートで、「バイブル」の一つとして紹介した初版が昭和３８年４月発行の佐藤三樹太郎著『教職員の給与』（学陽書房、昭和52年新版２刷）である。
　詳しくは、直に読んでいただくとして、ここでは、別の観点から「給与格差の波紋」と題して論じている部分を紹介しておこう。
　まず、昭和３２年の高等学校職員俸給表と中小学校職員俸給表とについて、同資格同年次の新大卒の教諭の場合、一定年数後において、どのように開いていくか、標準的な号俸を想定して説明している。
　＜昭和３２年＞
　　　　　　初年　　　５年後　　10年後　　20年後　　25年後
高　校　　9,800　　14,800　　19,800　　30,600　　37,800
中　小　　9,800　　14,300　　19,300　　30,000　　36,000
給与差　　　－　　　　　500　　　　500　　　　600　　　1,800
　次に20年後の昭和48年改正の俸給表上での想定を掲載している。
　＜昭和４８年＞
　　　　　　　初年　　　５年後　　10年後　　 20年後　　 25年後
高　校　　58,100　　72,100　　87,900　　125,900　　144,600
中　小　　58,100　　71,600　　86,900　　121,100　　133,900
給与差　　　－　　　　　　500　　　1,000　　　 4,800　　　 10,700
　このような変化に対して、双方の教職員の間で、異なった主張があることを紹介して、次のように述べている。
「しかし、この問題は複雑である。とくに等級別俸給表が制定されてからは、この職域差の問題は、新たに職階差的な要素がからみあうこととなり、一層微妙な性格をおびることとなってきた感がある。」

　さて、この両者の給与差は、更に３５年が経過した現在ではどうなっているのだろうか。全人連平成２０年モデルによる俸給制度表によって確認した額を記しておく。
　＜平成２０年＞
　　　　　　初年　　　５年後　　　10年後　　15年後　　20年後　　25年後
高　校　192,800　232,800　286,600　334,700　375,200　402,600
中　小　192,800　232,800　286,600　334,700　370,400　392,200
給与差　　　－　　　　　－　　　　　－　　　　　－　　　　　4,800　　10,400
　これを見ると、両者の関係が大きく様変わりしていることが分かるが、これは、人材確保法に基づく給与改善が行われた際に、両者の関係が見直されたことが、影響しているのは明らかだろう。

　そのほかにも、本書は、教員給与の沿革の理解のみならず、行政職を含む給与制度の詳細設計の理解に役立つ内容がたくさんある。